入居者属性によっては、さらに空室率が高まることもあります。

 

ある学生街では、2年ごとの契約更新通知を受け取ったときに、更新料を1ヶ月支払うのであれば、もっと良いところに引っ越したい、と考える学生が感覚的には一番よくあるパターンなのだそうです。

地方から上京した学生が東京で2年間を過ごし、土地勘をつかんだ後、よくよく周囲を見渡してみると、いま住んでいる物件よりも条件の良いものが学校の近くに出ていることに気づきます。
そこで、契約更新でどうせ1ヶ月の費用を支払うのであれば、引っ越しするのも悪くないと考えるようなのです。

よほど、学生に気に入ってもらえる物件以外では、契約更新タイミングである2年後に入居者は退去し、その後2ヶ月の空室期間を経て、次の入居者が入るというパターンを繰り返しているということになります。

その場合、入居率は満室に見えても24ヵ月/(24+2)ヶ月=92.3%になってしまいます。

 

また、賃料滞納者と言う問題もあります。

さほど多くはありませんが、戸数が少なければ少ないほど、賃料滞納が発生した際、収益に与える影響が大きくなりますので、そのリスクも考慮に入れる必要があります。

個人投資家の方が、「当初の予定よりも儲かっていない」という誤算に陥るその最大の理由は、この空室率の計算誤りに起因するものなのです。